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ご購入後のチェックポイント

ご購入後のチェックポイント

お届けする報告書について確認しましょう

電子交付サービスをご利用のお客さま

電子交付サービスとは、取引報告書等の書類を、郵送でのお届けに代えて、インターネット投信を通じた電子交付によりご覧いただくことができるサービスです。対象の書類以外は、郵送でのお届けとなります。

電子交付サービスの対象となる書類→A,C,D,E/「運用報告書」
  • ※電子交付サービスを申し込まれますとB「分配金のご案内書」は郵送いたしませんので、分配金取引状況はインターネット投信の取引履歴照会でご確認いただきます。ただし、B「償還金ご案内書」は電子交付いたします。

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インターネットでご購入される方

インターネットバンキングから投資信託のお取ができます。
※インターネット投信のご利用には、証券口座の開設が必要です。

お近くの店舗でご購入される方

投資信託に関するご留意事項
  • 当資料は山陰合同銀行が作成した資料であり法令に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の際は、投資信託説明書(目論見書)、契約締結前交付書面等をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
  • 投資信託は株式や債券等の値動きのある有価証券等を投資対象としますので、信託財産に組入れた有価証券等の価格の変動、金利の変動、発行者の信用状況の変化等により投資信託の基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建資産に投資する場合には為替の変動により基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。したがいまして、投資信託は投資元本が保証されているものではありません。
  • 投資した資産の減少を含むすべてのリスクはお客さまが負うこととなります。
  • 投資信託は銀行の預金ではありません。したがいまして、預金保険の対象ではありません。
  • 山陰合同銀行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
  • 投資信託のお取引はクーリング・オフの対象にはなりません。
  • 投資信託には購入や換金可能日に制限がある場合があります。
  • 山陰合同銀行は投資信託の販売を行い、投資信託の設定・運用は運用会社(委託会社)が行います。

商号等:株式会社山陰合同銀行
登録金融機関 中国財務局長(登金)第1号
加入協会:日本証券業協会

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