投資信託
投資信託は、多くのお客さまからお預りした資金をひとつにまとめ、
投資の専門家である運用会社が、複数の株式や債券などを組み合わせて投資し、
その成果をお客さまにお返しする仕組みの金融商品です。
●分散投資ができます。
投資信託は多くのお客さまからお預りした資金をひとつにまとめ、投資の専門家が高度な市場分析に基づき、その時点で最適と考えられる複数の株式や債券などに分散して投資をします。これら複数の株式や債券を合わせ持つことで、リスクの低減を図ることが期待できます。
たとえば、投資信託に組み入れられたある投資対象の運用成績が悪くても、他の投資対象でカバーすることが期待できます。
●投資の専門家が運用します。
複数の株式や債券などに投資するには、専門的な知識が必要になります。
投資信託はお客さまに代わって運用会社のファンドマネージャー（投資の専門家）が運用を行います。ファンドマネージャーは高度な専門的知識を持っており、投資対象や売買タイミングなどを分析しながら株式や債券などに投資しています。
投資信託であれば、お客さまが具体的な投資銘柄などの選定に悩まされることなく、資金の運用を投資の専門家に任せることができます。
●少額から投資できます。
一般的にお客さまが株式や債券などに直接投資するには、まとまった資金が必要ですが、投資信託であれば、少ない資金でさまざまな投資対象に投資することができます。
●投資信託にはさまざまなタイプの商品があります。
投資信託には、種類（株式や債券など）、地域（国内や海外など）、通貨など運用対象の違いによって、さまざまなタイプの商品があります。お客さまの投資の目的と許容できるリスクの程度など、お考えに応じてご自身にあった商品をお選びいただけます。
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投資信託は株式や債券等の値動きのある有価証券等を投資対象としますので、信託財産に組入れた有価証券等の価格の変動、金利の変動、発行者の信用状況の変化等により投資信託の基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建資産に投資する場合には為替の変動により基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。したがいまして、投資信託は投資元本が保証されているものではありません。 |
投資信託の基準価額が変動する要因には主に以下のものがあります。
※当行取扱いファンドごとに投資リスクは異なります。個別商品の投資リスクはファンド情報
をご覧ください。
詳細については、投資信託説明書（目論見書）にてご確認ください。
【価格変動リスク】
ファンドに組入れられている各資産や個別銘柄の資産価格が変動するリスクをいいます。
（株価変動リスク、金利変動リスク等の総称で使用される場合があります。）
【株価変動リスク（銘柄選定リスク）】
投資した株式の個別の要因によって、株式市場全体の動向にかかわらず価格が変動するリスクをいいます。
【金利変動リスク】
金利の変動によって、債券価格が変動するリスクをいいます。一般的に、投資している国の金利水準が上昇した場合、債券価格は下落します。
【為替変動リスク】
外国為替相場の変動によって、外貨建資産を円に換算した場合に、価格が変動するリスクをいいます。投資している国の通貨が円に対して弱く（円高）なれば、ファンドの基準価額の下落要因になります。
【信用リスク】
有価証券の発行体の信用状況の悪化により、元本および利子の支払いが不能になるリスクをいいます。
【流動性リスク】
市況動向や有価証券等の流通量などの状況によって、市場実勢より低い価格で売却しなければならないリスクをいいます。
【カントリーリスク】
投資対象国の政治、経済、災害等の固有事情によって影響を受けるリスクをいいます。例えば、投資対象国の政治や社会経済が不安定な場合は、カントリーリスクは高いといえます。
投資信託の購入・換金時、保有期間中には費用がかかります。
※投資信託の費用はファンドごとに異なります。個別商品の費用についてはファンド情報をご覧ください。
詳細については、投資信託説明書（目論見書）、契約締結前交付書面等にてご確認ください。
| 時期 |
項目 |
内容 |
| 購入時 |
申込手数料 |
購入時に直接ご負担いただく手数料です。手数料には消費税が課税されます。 |
| 保有期間中 |
信託報酬 |
投資信託（ファンド）の運用や管理にかかる費用として間接的にご負担いただく費用です。
投資信託を保有している間、運用会社、受託会社、販売会社の業務の対価としてファンドの信託財産から日々支払われます。信託報酬には消費税が課税されます。 |
| その他費用 |
ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、監査費用、借入金の利息、立替金の利息等はファンドの信託財産から支払われることで間接的にご負担いただきます。 |
| 換金時 |
換金手数料 |
換金時に直接ご負担いただく手数料です。手数料には消費税が課税されます。 |
| 信託財産留保額 |
換金時に基準価額から差し引かれるもので、換金によってファンドに発生する有価証券の売却費用など、換金を行う受益者（お客さま）にご負担いただく費用です。運用の安定性を高めると同時に、他の受益者との公平性を確保するために運用資金の一部として信託財産に繰入れられます。 |
- 当資料は山陰合同銀行が作成した資料であり法令に基づく開示資料ではありません。投資信託をご購入の際は、投資信託説明書（目論見書）、契約締結前交付書面等をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえご自身でご判断ください。
- 投資信託は株式や債券等の値動きのある有価証券等を投資対象としますので、信託財産に組入れた有価証券等の価格の変動、金利の変動、発行者の信用状況の変化等により投資信託の基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。また、外貨建資産に投資する場合には為替の変動により基準価額が下落し、投資元本を割り込むことがあります。したがいまして、投資信託は投資元本が保証されているものではありません。
- 投資した資産の減少を含むすべてのリスクはお客さまが負うこととなります。
- 投資信託は銀行の預金ではありません。したがいまして、預金保険の対象ではありません。
- 山陰合同銀行でご購入いただく投資信託は、投資者保護基金の対象ではありません。
- 投資信託のお取引はクーリング・オフの対象にはなりません。
- 投資信託には購入や換金可能日に制限がある場合があります。
- 山陰合同銀行は投資信託の販売を行い、投資信託の設定・運用は運用会社(委託会社)が行います。
商号等：株式会社山陰合同銀行 登録金融機関 中国財務局長(登金)第1号
加入協会：日本証券業協会
投資信託の特徴
